永野芽郁、CMスポンサー全9社が撤退

女優・永野芽郁さん（25）は、田中圭さんとの不倫疑惑が報じられた直後から、彼女が出演しているCMの画像や動画が次々と削除され、5月16日までに全9社が公式サイトから撤退しました。サントリーやモスバーガー、いち髪などの大手企業が手を引き、最後の1社である「SK-II」も永野さんのビジュアルをトップページから取り下げました。この記事では、CM削除の経緯や企業の撤退の詳細、違約金のリスク、そして企業が学ぶべきリスク管理について詳しく解説します。

“削除ドミノ”が止まらない経緯

4月24日に『週刊文春』が報じた不倫疑惑のニュースをきっかけに、アイシティやサンスター、JCBが早々に公式サイトから永野さんの素材を削除しました。続いて、5月13日にはサントリー、モスバーガー、三菱重工業が同様の措置を取り、15日にはいち髪やNTTコミュニケーションズもCM動画を撤去しました。結果として、6月までに合計で8社が降板し、広告主はリスク回避の動きを見せました。

5月16日、ついに全9社が撤退

P＆Gプレステージの「SK-II」公式サイトでも、5月16日までに永野さんの画像がトップページから取り下げられ、彼女を起用していた全9社が撤退を完了しました。スポーツニッポンによると、SK-IIの就任は2024年5月に予定されており、当初は長期的な戦略の一環として位置づけられていましたが、最終的に綾瀬はるかさんのコンテンツが復活する形となりました。

違約金・契約解除のリスク

この一連のCM削除により、各企業は契約解除条項を発動せざるを得なくなりました。週刊アメーバブログの報道によれば、違約金の額は案件によっては10億円から20億円に達する可能性があり、永野さん側の経済的負担は非常に大きくなる見込みです。広告代理店の関係者は、企業がイメージ毀損を防ぐための判断をしたとし、違約金以上のブランド損失を懸念したと分析しています。

SK-II撤退後の“綾瀬回帰”現象

SK-IIでは、永野さんが撤退するのと同時に、前アンバサダーである綾瀬はるかさんのプロモーション映像が再び展開されました。SNS上では「SK-II綾瀬回帰」や「永野全滅」といった話題が盛り上がり、消費者からは「主婦層に安心感を与える」「清潔感重視のブランド戦略」といった評価が寄せられています。この動きは、ブランドイメージの早期回復を狙ったものといえるでしょう。

企業が学ぶべきリスク管理の教訓

今回のCM全滅の事例は、企業に対して芸能人起用時のリスク管理を強化する必要性を再認識させました。契約時には「イメージ毀損条項」を明確にし、危機発生時の対応マニュアルを整備することが重要です。また、タレント側との定期的なコミュニケーションやメディア監視体制の構築も欠かせません。広告代理店と事務所の双方が「想定外リスク」に備えるためのガバナンス強化が求められるのです。

まとめ

永野芽郁さんが出演するCMは、不倫疑惑が報じられてから約3週間で全9社が撤退するという異例の展開を見せました。違約金リスクやブランド損失を回避する企業の判断、そしてSK-IIの綾瀬回帰は、芸能界と広告業界におけるリスク管理体制の再構築の必要性を浮き彫りにしました。企業はこの教訓を活かし、タレント起用の透明性と危機対応策を強化するべきです。